1979年〈昭和54年〉生まれは今何歳？【年齢早見表・イベントカレンダー】

 1979年生まれの年表・イベントカレンダー

西暦	和暦	年齢	個人イベント	会社イベント
1979年	昭和54年	0歳	誕生
1980年	昭和55年	1歳
1981年	昭和56年	2歳
1982年	昭和57年	3歳
1983年	昭和58年	4歳
1984年	昭和59年	5歳
1985年	昭和60年	6歳	小学校入学 （1〜3月生まれ）
1986年	昭和61年	7歳	小学校入学 （4〜12月生まれ）
1987年	昭和62年	8歳
1988年	昭和63年	9歳
1989年	平成元年	10歳
1990年	平成2年	11歳
1991年	平成3年	12歳	中学校入学 （1〜3月生まれ）
1992年	平成4年	13歳	中学校入学 （4〜12月生まれ）
1993年	平成5年	14歳
1994年	平成6年	15歳	高校入学 （1〜3月生まれ）	アルバイト採用可能（4月1日以降）
1995年	平成7年	16歳	高校入学 （4〜12月生まれ）
1996年	平成8年	17歳	女性：前厄 （数え年で18歳）
1997年	平成9年	18歳	大学入学 （1〜3月生まれ） 女性：本厄（数え年で19歳）
1998年	平成10年	19歳	大学入学 （4〜12月生まれ） 女性：後厄 （数え年で20歳）
1999年	平成11年	20歳
2000年	平成12年	21歳
2001年	平成13年	22歳		新卒採用
2002年	平成14年	23歳	男性：前厄 （数え年で24歳）
2003年	平成15年	24歳	男性：本厄 （数え年で25歳）
2004年	平成16年	25歳	男性：後厄 （数え年で26歳）
2005年	平成17年	26歳
2006年	平成18年	27歳
2007年	平成19年	28歳
2008年	平成20年	29歳
2009年	平成21年	30歳
2010年	平成22年	31歳	女性：前厄 （数え年で32歳）
2011年	平成23年	32歳	女性：本厄 （数え年で33歳）
2012年	平成24年	33歳	女性：後厄 （数え年で34歳）
2013年	平成25年	34歳
2014年	平成26年	35歳	女性：前厄 （数え年で36歳）
2015年	平成27年	36歳	女性：本厄 （数え年で37歳）
2016年	平成28年	37歳	女性：後厄 （数え年で38歳）
2017年	平成29年	38歳
2018年	平成30年	39歳
2019年	令和元年	40歳	男性：前厄 （数え年で41歳）	介護保険料徴収開始
2020年	令和2年	41歳	男性：本厄 （数え年で42歳）
2021年	令和3年	42歳	男性：後厄 （数え年で43歳）
2022年	令和4年	43歳
2023年	令和5年	44歳
2024年	令和6年	45歳
2025年	令和7年	46歳
2026年	令和8年	47歳
2027年	令和9年	48歳
2028年	令和10年	49歳
2029年	令和11年	50歳
2030年	令和12年	51歳
2031年	令和13年	52歳
2032年	令和14年	53歳
2033年	令和15年	54歳
2034年	令和16年	55歳
2035年	令和17年	56歳
2036年	令和18年	57歳
2037年	令和19年	58歳
2038年	令和20年	59歳	男性：前厄 （数え年で60歳） 女性：前厄 （数え年で60歳）
2039年	令和21年	60歳	男性：本厄 （数え年で61歳） 女性：本厄 （数え年で61歳） 還暦	高年齢者雇用確保措置による定年確認
2040年	令和22年	61歳	男性：後厄 （数え年で62歳） 女性：後厄 （数え年で62歳）
2041年	令和23年	62歳
2042年	令和24年	63歳
2043年	令和25年	64歳
2044年	令和26年	65歳	原則：年金の受給開始	介護保険料徴収終了
2045年	令和27年	66歳
2046年	令和28年	67歳
2047年	令和29年	68歳
2048年	令和30年	69歳	古希 （数え年で70歳）
2049年	令和31年	70歳		原則：厚生年金保険の資格喪失
2050年	令和32年	71歳
2051年	令和33年	72歳
2052年	令和34年	73歳
2053年	令和35年	74歳
2054年	令和36年	75歳	後期高齢者医療制度へ加入	健康保険の資格喪失
2055年	令和37年	76歳	喜寿 （数え年で77歳）
2056年	令和38年	77歳
2057年	令和39年	78歳
2058年	令和40年	79歳	傘寿 （数え年で80歳）
2059年	令和41年	80歳
2060年	令和42年	81歳
2061年	令和43年	82歳
2062年	令和44年	83歳
2063年	令和45年	84歳
2064年	令和46年	85歳
2065年	令和47年	86歳
2066年	令和48年	87歳	米寿 （数え年で88歳）
2067年	令和49年	88歳
2068年	令和50年	89歳	卒寿 （数え年で90歳）
2069年	令和51年	90歳
2070年	令和52年	91歳
2071年	令和53年	92歳
2072年	令和54年	93歳
2073年	令和55年	94歳
2074年	令和56年	95歳
2075年	令和57年	96歳
2076年	令和58年	97歳
2077年	令和59年	98歳	白寿 （数え年で99歳）
2078年	令和60年	99歳	百寿 （数え年で100歳）
2079年	令和61年	100歳

【個人向け】小学校入学から大学卒業までの西暦和暦一覧

進学・卒業時期を把握する際に、西暦と和暦の対応関係がわかると便利になります。

特に、入学・卒業証明書の取得や履歴書の作成など、さまざまな場面で役立ちますので、小学校から大学までの一般的な入学年・卒業年の西暦と和暦の対応を一覧形式でご紹介します。

1979年〈昭和54年〉生まれの小学校入学・卒業時期

小学校は通常、満6歳になる年の4月に入学し、6年間の課程を修了して卒業します。

1979年・昭和54年 生まれ版	小学校入学		小学校卒業
生まれた月	西暦	和暦	西暦	和暦
1〜3月生まれ	1985年	昭和60年	1991年	平成3年
4〜12月生まれ	1986年	昭和61年	1992年	平成4年

1979年〈昭和54年〉生まれの中学校入学・卒業時期

中学校は小学校卒業後に進学し、3年間の課程を経て卒業となります。

1979年・昭和54年 生まれ版	中学校入学		中学校卒業
生まれた月	西暦	和暦	西暦	和暦
1〜3月生まれ	1991年	平成3年	1994年	平成6年
4〜12月生まれ	1992年	平成4年	1995年	平成7年

1979年〈昭和54年〉生まれの高校入学・卒業時期

高校も中学校と同じく3年間の課程です。

1979年・昭和54年 生まれ版	高校入学		高校卒業
生まれた月	西暦	和暦	西暦	和暦
1〜3月生まれ	1994年	平成6年	1997年	平成9年
4〜12月生まれ	1995年	平成7年	1998年	平成10年

1979年〈昭和54年〉生まれの大学入学・卒業時期

大学（4年制）は高校卒業後に入学することが一般的です。ただし入学のタイミングは人によって異なる場合があり、また短期大学や専門学校、進学先の学部によっては年数が変動しますので、下記は一つの参考としてご確認ください。

1979年・昭和54年 生まれ版	大学入学		大学卒業
生まれた月	西暦	和暦	西暦	和暦
1〜3月生まれ	1997年	平成9年	2001年	平成13年
4〜12月生まれ	1998年	平成10年	2002年	平成14年

【会社向け】年齢に応じた社会保険の手続きや注意点

人事・労務担当者にとって、従業員の年齢に応じた社会保険の取り扱いを正確に把握することは重要です。特に高年齢層における保険料の徴収や資格喪失のタイミングは、実務に影響がありますので、注意が必要です。

介護保険、厚生年金、健康保険の取り扱いについて具体的に解説します。

前提：社会保険における年齢の考え方とは？

労働・社会保険においては、年齢の考え方は「◯歳に達した日」と表現されることが多々あります。

介護保険料は「満40歳に達したとき」より徴収が始まります。

引用元：全国健康保険協会「Q1：介護保険料はいつから徴収されますか？」より

例えば後述の介護保険の制度を見ると「満40歳に達したとき」と記載されています。これは「40歳の誕生日の前日のこと」を指していますので4月1日が誕生日の場合は「3月31日」を意味しています。

【40歳・65歳】介護保険料の徴収開始と徴収終了のタイミング

介護保険料は次のタイミングで徴収開始・終了となります。

実務的な補足ですが、社会保険料は「翌月徴収」されている会社が多いです。この場合、3月分から発生する介護保険料は「4月の給与」が対象となりますので、ご注意ください。

【70歳】厚生年金保険の資格喪失

基本的に、厚生年金に加入することができるのは「70歳未満」と定められています。そのため、70歳に達した日の前日に資格喪失となるため、それ以降の保険料の徴収がされません。

なお、厚生年金保険に加入している従業員が在職中に70歳になり、引き続き会社で勤務される場合には「厚生年金保険 被保険者資格喪失届／厚生年金保険 70歳以上被用者該当届」を年金事務所へ提出する必要があるためご注意ください。

【75歳】健康保険の資格喪失

会社を通じて健康保険に加入されている場合、75歳の誕生日を迎えると自動的に後期高齢者医療制度へ移行するため、健康保険の資格を喪失することになります。

注意点として、健康保険は「誕生日の当日に資格喪失」となります。企業の人事・労務担当者は、このタイミングでの保険証の回収や、保険料徴収の終了処理を正確に行う必要がありますので、ご参考ください。